貿易といったグローバルビジネスの場では、文化の違いがビジネスの細部に影響を与えることがあります。その中でも特に「日付の書き方」は重要なポイントです。
日本では「年・月・日」の順が一般的ですが、海外では「月・日・年」や「日・月・年」といった異なる形式が使われることがあります。これを誤解すると、取引や書類手続きでトラブルの原因になりかねません。
この記事では、「英語での日付表記の基本ルール、海外での取引の際の日付表記注意点、日本語以外の言語での日付表記」を分かりやすく解説していきます。
英語での日付表記の基本ルール
英語の日付表記は、日本と違って国や状況によって異なります。アメリカでは、月/日/年の順が一般的ですが、イギリスでは日/月/年が主流です。ビジネスシーンでは、さらに違いがあるので注意が必要です。
must-know ビジネス英語での日付の書き方
ビジネス英語で日付を書く際には、以下のポイントに注意して書き方を覚えておきましょう。
- 月の表記は、英語の略語を使用します。
例: January → Jan, February → Feb, March → Mar など - 日を表す数字の後には、”th” “st” “nd” “rd”を付けます。
例: 1st, 2nd, 3rd, 4th など - 曜日も表記する場合は、英語の略語を使用します。
例: Monday → Mon, Tuesday → Tue, Wednesday → Wed など - 日付の前に前置詞 “on” を用いることがあります。
例: I have a meeting on May 10th.
これらのポイントを押さえて、ビジネス英語での日付の書き方を覚えておくことで、迅速かつ適切なコミュニケーションができるようになるでしょう。
英語の日付表記は国やビジネス慣習によって形式が異なるため、正しく理解しておかないと書類やメールで誤解を招く恐れがあります。
海外住所の正しい書き方と基本ルールについては以下の記事をご覧ください。
日付や曜日を表す英単語および略語
日付や曜日を表す英単語および略語は、以下のようになっています。
- 月の英単語と略語
January → Jan
February → Feb
March → Mar
April → Apr
May → May
June → Jun
July → Jul
August → Aug
September → Sep
October → Oct
November → Nov
December → Dec - 曜日の英単語と略語
Monday → Mon
Tuesday → Tue
Wednesday → Wed
Thursday → Thu
Friday → Fri
Saturday → Sat
Sunday → Sun
以上の英単語と略語を覚えておくことで、日付や曜日をスムーズに表現できるようになります。
また、年を表す場合は、4桁の数字で表記するのが一般的ですが、2桁に省略することもあります。
例: 2022年 → “2022” または “22”
このように、英語での日付表記は国やシーンによって異なるため、相手や状況に応じた表現ができるようになりましょう。
英語の日付に使われる前置詞の正しい使い方
英語の日付表記には前置詞が必要な場合があります。一般的には、「on」を使用します。例えば、「I will meet you on May 1st」という文では、「on」が日付の前に置かれています。ただし、前置詞は省略されることもあります。
特にビジネスメールでの日付表記では、簡潔さが求められるため、前置詞を省略することが一般的です。例えば、「The meeting is scheduled for May 1st」といった具合です。
また、「in」という前置詞は年や月を表す際に使われます。「in May」や「in 2022」のように表記します。さらに、「since」や「until」も日付を表す際に使う前置詞ですが、これらは期間を示す場合に使用します。
英語の日付表記では、前置詞の使い方に注意しましょう。正しい前置詞の使い方ができるようになると、英語でのやり取りがスムーズになり、相手に誤解を与えることなく情報を伝えられるでしょう。
海外での取引の際の日付表記注意点
海外での取引において、日付表記には注意が必要です。日本と異なり、英語圏の国では日付表記が違います。海外での取引の際には、相手の国の日付表記に注意し、できるだけ明確で誤解のない表記を心掛けましょう。
企業間コミュニケーションでの日付表記ミス回避
企業間でのコミュニケーションでは、日付表記ミスを回避することが重要です。日付表記ミスにより、ビジネスのスケジュールが混乱することは避けたいものです。
まず、取引先の国に合わせた日付表記をしましょう。アメリカの企業と取引する場合は、アメリカ式の日付表記に対応し、イギリスの企業と取引する場合は、イギリス式の日付表記を使用します。
ビジネスメールで日付を記載する際には、曜日も明記することで、誤った日付表記を防ぐことができます。さらに、略字を使用せず、月の英語をフルで記載し、日付の誤解を防ぐことができます。
企業間コミュニケーションでの日付表記ミスは、信頼を損ねる原因にもなりますので、細心の注意を払いましょう。
海外での取引では、日付表記の違いが思わぬ認識ズレやトラブルにつながることがあるため、基本的なルールを正しく押さえておくことが重要です。初めての海外輸出については以下の記事をご覧ください。
異なる国の取引相手への書類作成時の注意事項
異なる国の取引相手への書類作成時には、日付表記の注意事項がいくつかあります。
まず、作成する書類によって、日付表記が異なる場合があります。公式な文書では、月の英語をフルで記載するのが一般的です。一方で、カジュアルな文書では、月を表す英語の略字を用いることが許容されることもあります。
次に、書類のフォーマットによっては、日付の前に前置詞を用いることが求められることもあります。例えば、書類の日付欄に “on” や “of” を入れるなど、相手の国の慣習に合わせて前置詞の使用も検討しましょう。
また、異なる国の取引相手がいる場合、それぞれの国に合わせた日付表記を行うことも考慮すべきです。複数の国の取引相手が参加する場合には、より一般的な国際標準の日付表記を選択することが望ましいです。
異なる国の取引相手への書類作成時には、日付表記に注意を払い、誤解のないコミュニケーションを心掛けましょう。
契約書や見積書など公式文書では、使用する日付フォーマットを冒頭で定義し、全体で統一して使うことが不可欠です。特に全数字形式を使う場合は、ISO 8601（YYYY-MM-DD）などの国際標準を選ぶと混乱を避けやすくなります。
日本語以外の言語での日付表記
日本では一般的に「年月日」の順番で日付を表記しますが、英語圏の国々では「月日年」（アメリカ）や「日月年」（イギリス）の順番で表記することが多いです。また、日本と違い、月は英語の名前を使って表現されます。
例えば、日本で「2022年1月23日」と表記される日付は、アメリカでは「January 23, 2022」、イギリスでは「23rd January 2022」と書かれます。このように日付表記には国や地域によって違いがありますので、ビジネスシーンや海外取引で誤解を招かないよう注意が必要です。
また、一般的な曜日の表記も異なります。日本語では「月曜日」などと書くのに対し、英語では「Monday」と表現されます。曜日も英語表記に慣れておくと、海外でのコミュニケーションがスムーズになります。
他の言語での特殊な日付表記ケース
他の言語でも日付表記には独自のルールや特殊なケースが存在します。例えば、中国語では日付を「年、月、日」と漢字で表記し、数字のみを使うことが一般的です。また、フランス語では「日、月、年」の順に表記し、月はアラビア数字ではなくローマ数字を用いることが多いです。
スペイン語圏では、日付の表記順序は英語と同じですが、「日 / 月 / 年」とスラッシュを用いた表記が一般的です。さらに、スウェーデン語やノルウェー語では、日付を「年 – 月 – 日」とハイフンで繋ぐことが一般的です。
言語ごとの日付表記の違いを理解し、相手の国や文化に合った表現を選ぶことで、国際ビジネスやマルチリンガルなコミュニケーションが円滑に行われます。
多言語での取引時における日付表記対応策
多言語での取引時に日付表記のミスを防ぐためには、以下の対策が有効です。
- 相手の国や言語に合わせた日付表記を選ぶ
- 数字だけでなく、月の英語表記を使用することで誤解を避ける
- 曜日も英語表記に慣れておく
- 相手に確認のメールを送ることで、誤解を解消する
このような対応策を取り入れることで、多言語での取引時における日付表記の誤解やトラブルを防げます。
まとめ
海外取引や貿易実務において、日付表記の違いは見落とされがちですが、契約書・請求書・メールなどあらゆる場面で認識ズレを引き起こす重要なポイントです。日本式の「年・月・日」に慣れていると、英語圏における「月・日・年」「日・月・年」といった形式の違いによって、納期や支払期日の誤認につながるリスクがあります。
加えて、前置詞の使い方や略語、曜日表記、さらには多言語取引における各国独自の方式にも注意が必要です。特に複数国が関与する取引では、ISO形式の活用や表記ルールの統一がトラブル防止に直結します。
日付表記は小さな要素ですが、信用や契約リスクに直結する重要な実務項目です。不安がある場合は、一度専門家に相談することをおすすめします。
