【必見!】海外住所の正しい書き方と基本ルール|ミスを防ぐポイントを解説

目次

    海外の住所表記は、日本のものとは大きく異なります。特に、順序や表記の仕方には国ごとに違いがあり、適切に書かないと郵便物が届かない可能性もあります。本記事では、日本と海外の住所表記の違いを解説し、各地域の一般的なルールを紹介します。

    海外住所の基本ルール

    日本の住所は「郵便番号→都道府県→市区町村→町名・番地→建物名・部屋番号→氏名」の順で記載されます。しかし、海外では順序が逆になることが多く、国ごとに書き方が異なります。

    項目 日本の住所 英語圏の住所
    順序 郵便番号が先、建物名は最後 建物名・部屋番号が先、郵便番号が最後
    〒100-0001 東京都千代田区

    千代田1-1 ○○マンション101号室

    田中 太郎

    Taro Tanaka, Apt 101,

    ○○ Mansion, 1-1 Chiyoda,

    Chiyoda-ku, Tokyo 100-0001, Japan

    表記の特徴 番地の前に町名、都道府県を省略しない 町名の前に番地、都道府県名を省略する場合あり

    このように、日本と海外では住所の順序が大きく異なります。特に、英語で住所を記載する際は、日本の順序のまま書かないよう注意が必要です。

    海外住所の一般的な書き方

    海外の住所は、以下のような基本ルールに従って記載されます。

    項目 説明
    1. 受取人名 個人宛ならフルネーム、会社宛なら会社名と担当者名
    2. 建物名・部屋番号 番地の前に記載する(例:Apt 101, Building ABC)
    3. 番地・通り名 通り名を明記し、番地は通り名の前に記載する(例:123 Main St)
    4. 市区町村 都市名を記載(例:Los Angeles)
    5. 州・県・地方名 必要に応じて省略されることもある(例:California, Tokyo Met.)
    6. 郵便番号 最後に記載するのが一般的(例:90001)
    7. 国名 必ず記載し、国際郵便の場合は大文字で書く(例:JAPAN)

    これらの基本ルールを守ることで、海外の住所表記を正しく行うことができます。

    英語圏の住所表記ルール

    英語圏では、以下のような順序で住所が記載されます。

    例:アメリカの住所表記

    John Smith
    Apt 202, 456 Elm Street
    Los Angeles, CA 90001
    US
    • 建物名・部屋番号を前に書く
    • 州名は略記(例:California → CA)
    • 郵便番号は州名の後に書く
    • 国際郵便の場合は国名を大文字で記載する

    中国・韓国などアジア圏の住所表記

    アジア圏では、日本と同様に大きな単位から小さな単位へ順番に記載する傾向があります。ただし、英語表記する際は逆順になることもあります。

    例:中国の住所表記(英語)

    Zhang Wei
    Room 305, Building 8, Zhongshan Road
    Shanghai 200010
    CHINA
    • 部屋番号・建物番号が先に来る
    • 市名の後に郵便番号を記載する
    • 国名は必ず明記する

    ヨーロッパの住所表記の特徴

    ヨーロッパの住所表記は、英語圏に似ていますが、国によって細かな違いがあります。

    例:フランスの住所表記

    Marie Dupont
    12 Rue Lafayette
    75009 Paris
    FRANCE
    • 番地の前に通り名を書く
    • 郵便番号と都市名をセットで記載する(75009 Paris)
    • フランス語の表記ルールに従う

    このように、国ごとに住所表記のルールが異なるため、海外向けに住所を記載する際は、それぞれの形式を理解して適用することが重要です。

    【重要】英語表記の住所を正しく書くコツ

    英語で住所を書く際は、建物名・番地・通り名などを正しい順序で表記し、略語や大文字・小文字を適切に使うことが重要です。以下に、主なコツを箇条書きでまとめました。

    ポイント 説明
    番地から始める 英語圏の多くの国では、住所は「番地 → 通り名 → 市区町村 → 都道府県 → 郵便番号 → 国名」という順に記載します。
    通り名を省略しない “Street (St.)”や“Avenue (Ave.)”などの略語を使う場合は明確なルールに従いますが、初めて書くときは略さずにフルスペルで書くほうが無難です。
    大文字・小文字に注意 “New York”のような固有名詞の最初の文字は大文字、それ以外は小文字にします。すべて大文字で書くと読みづらい場合があります。
    ビル名・部屋

    番号は通り名の後

    「Building名 → Floor(階数) → Room(部屋番号)」の順が一般的ですが、国によって異なる場合もあるため、事前に確認することが大切です。

    上記のように、英語表記の住所では日本語の住所の並びとは逆になることが多いため、特に番地・通り名・部屋番号の順番に注意しましょう。

    日本の住所を海外向けに英語で書く方法

    日本の住所をそのまま英語に変換すると、表記順が日本語とは逆になるため、混乱することがあります。例えば「東京都◯◯区△△1-2-3」という表現を、そのまま“Tokyo-to ◯◯-ku △△ 1-2-3”とは書かず、英語圏で一般的な順序に従って組み立てる必要があります。以下の表に注意点をまとめました。

    ポイント 説明
    郵便番号は

    先頭よりも末尾

    日本の住所では先頭に「〒◯◯◯-◯◯◯◯」と書きますが、海外向けには住所の末尾に「ZIP Code: 123-4567」のように記載するのが一般的です。
    都道府県名 →

    市区町村名

    英語表記では都道府県、次に市区町村の順に書くとわかりやすいです。例:「Tokyo, Chiyoda-ku」。
    丁目・番地・

    号はハイフン

    例えば「1丁目2番地3号」は“1-2-3”と表記します。ただしビル名やマンション名がある場合はさらに後ろに書き足します。
    部屋番号

    を先に書く

    海外に合わせて「Room 101, Mansion XX, 1-2-3 Chiyoda, Tokyo」のような形にするのがおすすめです。

    英語表記になじみのない方には最初は難しく感じるかもしれませんが、慣れるとスムーズに書けるようになります。郵便番号や建物名の位置などが日本国内とは異なる点に注目しておきましょう。

    住所の並び順を変えるポイント

    日本の住所が「郵便番号 → 都道府県 → 市区町村 → 丁目・番地・号 → 建物名・部屋番号」という流れなのに対し、英語圏では「番地・建物名・部屋番号 → 通り名 → 市区町村 → 都道府県 → 郵便番号」の流れが一般的です。この違いを理解していないと、相手国の配達員が住所を正しく読み取れず、返送や紛失のリスクが高まります。

    例えば、「東京都千代田区丸の内1丁目2-3○○ビル10階100号室、郵便番号100-0005」という住所を英語にする場合は、

    100 Room, 10F, ○○ Building, 1-2-3 Marunouchi, Chiyoda-ku, Tokyo 100-0005, Japan


    のように並び替え、最終的に国名として “Japan” を書き添えます。海外から見て「どこの国なのか」が一目でわかるよう、国名は必ず最後に明記しましょう。

    都道府県・市区町村の英語表記

    都道府県名や市区町村名を英語表記にする際、公式の英字表記を使うのが望ましいです。特に都道府県は以下のように表記されることが多いです。

    • 東京都: Tokyo
    • 大阪府: Osaka
    • 京都府: Kyoto
    • 北海道: Hokkaido
    • 青森県: Aomori
    • 福岡県: Fukuoka
      …など

    また、市区町村は「◯◯ City」「◯◯-shi」「◯◯-ku」のようにそのままローマ字で書くケースが増えています。自治体の公式サイトなどに記載されている英語表記を参考にし、書き間違いがないように注意しましょう。

    海外向け郵便の住所記載の注意点

    最後に、実際に海外向け郵便物を発送するときに気をつけるべきポイントをまとめました。国内発送とは異なるルールや制限があるため、下記の点を事前に把握しておくとスムーズです。

    注意点 詳細
    国名を明確に

    大文字で

    宛名ラベルや封筒では、最後に大きく “JAPAN” のように国名を英語で書き、目立つようにするのがおすすめです。
    郵便番号の

    位置を確認

    日本式の「〒」を使わず、“ZIP Code: 123-4567” のように記載し、住所の最下部に書きます。
    切手やラベルの

    貼り忘れ防止

    国際郵便の場合、追加のラベルや航空便ラベル(AIR MAIL)を必要とすることがあるため、郵便局の窓口で確認しましょう。
    禁止物の有無を

    チェック

    国によっては、食品や医薬品、リチウム電池などの発送制限が厳しい場合があります。事前に相手国の規定を調べることが大切です。
    保険や追跡

    サービスの利用

    高価な荷物や重要書類を送る場合、追跡サービスや保険の利用を検討すると安心です。

    海外へ荷物や書類を送るときは、上記のようなポイントをしっかり押さえておきましょう。特に住所の書き方は、相手国の配達員が問題なく配達できるかどうかを左右する大切な要素です。不備があると大切な郵便物が返送されることもあります。余裕をもって正確な情報を準備し、トラブルなく送り届けられるよう心がけましょう。

    国別の住所記入例

    アメリカの住所記入例

    項目 記入例
    受取人名 John Smith
    建物・部屋番号 Apt 202, 456 Elm Street
    市区町村 Los Angeles
    州・地域 CA(California)
    郵便番号 90001
    国名 USA

    イギリスの住所記入例

    項目 記入例
    受取人名 Emily Brown
    建物・部屋番号 Flat 5, 12 Baker Street
    市区町村 London
    郵便番号 W1U 3BT
    国名 UK

    中国の住所記入例

    項目 記入例
    受取人名 Zhang Wei
    建物・部屋番号 Room 305, Building 8, Zhongshan Road
    市区町村 Shanghai
    郵便番号 200010
    国名 CHINA

    フランスの住所記入例

    項目 記入例
    受取人名 Marie Dupont
    建物・部屋番号 12 Rue Lafayette
    市区町村 Paris
    郵便番号 75009
    国名 FRANCE

    これらのフォーマットを正しく使用することで、各国の郵便システムに適合した正しい住所表記が可能となります。

    貿易実務における海外住所の重要性

    国際貿易では、正確な住所情報が重要な役割を果たします。輸出入においては、取引先の住所が契約書請求書輸送書類などに記載され、誤りがあると通関遅延や誤配送の原因となります。そのため、正しい住所表記を理解し、適切に記入することが不可欠です。

    インボイス・貿易書類における住所表記の役割

    貿易におけるインボイス(商業送り状)やその他の貿易書類には、取引相手の住所が記載されます。この住所情報は、以下のような目的で使用されます。

    書類名 住所の役割
    商業インボイス 貨物の送り先を特定し、輸出入手続きを行うための基本情報となる
    パッキングリスト 貨物の梱包内容と一致する配送先情報を提供する
    原産地証明書 貨物の出荷元を明確にし、関税優遇措置などを適用するために使用される
    輸送契約書 運送業者が正確に配送を行うための基礎データとなる

    これらの書類に記載する住所は、公式の登記住所または配送先として指定された正しい住所を使用しなければなりません。特に、国際取引では住所の形式が国ごとに異なるため、現地の表記ルールに従うことが求められます。

    送り状(シッピングラベル)の正しい記入方法

    国際配送において、送り状(シッピングラベル)の記入ミスは貨物の紛失や配送遅延の原因となります。正確な送り状の記入方法として、以下のポイントに注意することが重要です。

    項目 記入時の注意点
    受取人名 正式名称を使用し、略称や通称を避ける
    会社名 法人の場合は、登録された正式な会社名を記載する
    住所 番地、建物名、郵便番号を正確に記入し、誤記を避ける
    国名 英語表記で正式な国名を記載する(例:United States, Japan)
    電話番号 国際電話のフォーマットに従い、国番号を含める(例:+81-3-1234-5678)
    税関関連情報 必要に応じて税関用の識別番号(EORI番号やTINなど)を記載する

    特に、国際配送では住所の言語や順序が異なる場合があるため、現地の標準フォーマットを確認して記載することが重要です。例えば、欧州では番地が通り名の前に来ることが多く、アメリカでは逆の順序になります。

    国際配送における住所ミスの影響と対策

    住所の記入ミスは、貿易においてさまざまな問題を引き起こします。主な影響と対策は以下の通りです。

    影響 具体的な問題 対策
    配送遅延 住所の不備により荷物が

    正しい場所に届かない

    住所を複数回確認し、

    現地のフォーマットに従う

    通関トラブル 書類の住所と実際の住所が

    異なると、通関がスムーズに進まない

    事前に取引先と住所を確認し、

    公式書類と一致させる

    誤配送 誤った住所により

    第三者に配送される

    シッピングラベルを明確に記載し、

    バーコードやQRコードを活用する

    追加費用

    の発生

    再配送や訂正

    手数料が発生する

    事前に住所チェックツールを活用し、

    正確なデータを登録する

    特に、海外では郵便番号の誤りや、番地・建物名の記載漏れが問題になりやすいため、細部まで正確に入力することが求められます。また、配送業者の提供する住所検証システムを利用することで、事前に誤りを防ぐことが可能です。

    海外住所を書く際の注意点

    海外に住所を記載する際には、各国のルールを理解し、誤りを防ぐことが重要です。特に郵便番号や国コード、略語の使い方には注意が必要です。また、書き間違いや省略の仕方によっては、荷物が届かない可能性があるため、正確な情報を記載することが求められます。

    郵便番号と国コードの書き方

    郵便番号は国によって桁数や形式が異なります。各国の代表的な郵便番号の形式は以下の通りです。

    国名 郵便番号の形式
    アメリカ 5桁または9桁

    (ハイフン付き)

    90210-1234
    イギリス 英字と数字の組み合わせ SW1A 1AA
    中国 6桁の数字 100000
    フランス 5桁の数字 75001
    ドイツ 5桁の数字 10115
    日本 3桁-4桁 160-0022

    また、国コードは国際郵便で重要な要素となります。国名は大文字で明記し、略称ではなく正式名称を使用するのが基本です。例えば、日本なら「JAPAN」、アメリカなら「USA」、イギリスなら「UNITED KINGDOM」と記載します。

    略語や省略表記のルール

    海外の住所にはさまざまな略語が使われますが、誤用すると配達ミスの原因になります。一般的な略語を以下に示します。

    略語 意味
    St. Street(通り) 123 Main St.
    Ave. Avenue(大通り) 456 Elm Ave.
    Rd. Road(道) 789 Oak Rd.
    Blvd. Boulevard(大通り) 321 Sunset Blvd.
    Apt. Apartment(部屋番号) Apt. 302
    Bldg. Building(建物) Bldg. 5
    Fl. Floor(階) 3rd Fl.
    Ste. Suite(部屋・区画) Ste. 205
    PO Box Post Office Box(私書箱) PO Box 1234

    略語を使用する際は、国ごとのルールに注意し公式の表記を確認することが大切です。特に、イギリスでは「Flat(アパートの部屋)」、アメリカでは「Apt.(Apartmentの略)」が使われるなど、同じ意味でも国によって異なる略語が使用される場合があります。

    海外向け荷物発送時の住所記載ミスを防ぐ方法

    誤った住所記載は配送遅延や紛失の原因になります。以下のポイントに注意しましょう。

    ミスの種類 対策
    住所の順序が逆 現地の表記ルールに従う(番地→通り→都市→郵便番号)
    略語の誤用 国ごとの正しい略語を確認する
    郵便番号の誤記載 正しい桁数と形式を事前に確認する
    都道府県・

    市区町村名の省略

    省略せず、正式名称を記載する
    手書きの読みにくさ できるだけ印刷してラベルを作成する
    言語の誤り 送り先の国に適した言語(英語や現地語)で記載する

    特に、英語圏の国に送る場合は、番地や通り名の順番が日本とは異なるため、注意が必要です。また、アパートや部屋番号を適切に記載しないと、建物内で配達が遅れる可能性があります。

    まとめ

    新しい国との取引を始める際は、現地のルールを理解した上で貿易戦略を立てることが重要です。特に、住所の記載方法は国ごとに異なり、誤りがあると配送遅延や通関トラブルの原因になります。英語表記では、番地・通り名・都市名の順に記載し、略語を適切に使用することが求められます。また、郵便番号や国名の誤記は取引の遅れを招くため、慎重な対応が必要です。貿易業務では、正確な書類作成が信頼構築の鍵となるため、事前の情報収集と適切な対応を心がけましょう。新規市場への進出を成功させるためにも、一度専門家に相談することをおすすめします。

    カテゴリ:

    伊藤忠商事出身の貿易のエキスパートが設立したデジタル商社STANDAGEの編集部です。貿易を始める・持続させる上で役立つ知識をお伝えします。